ジェンダー・ギャップ指数って、内訳見ると馬鹿馬鹿しいよね。

先日、日本のジェンダーギャップ指数が世界で１１８位というニュースが出ました。で、例によって朝日新聞が嬉々として「日本はG７最下位だ、政治での後退が響いた」などと記事にしているようです。クズですね。(まあ、この件に関しては他のメディアも微妙ですが)。

ただ、このジェンダー・ギャップ指数は、内訳を見ると、順位を気にするのは意味が無いことが分かります。内閣府の男女共同参画局に昨年のデータがあるのですが、高い方が良いデータと、それは違うんじゃないかというデータがあるのです。

項目は４つあるのですが、(順番は話の都合です)

１．教育　　　２．健康　　　これらの分野は、当然高い方が良い分野です。そして、実際に日本の数値も極めて高い値にあります。

一方で、３．経済参画　　　この分野は、労働参加率の男女比や、勤労所得の男女比、そして同一労働での男女の賃金格差などが項目になります。これらの項目ごとの明細は分からないのですが、最後の賃金格差以外の点数は、高ければ良いというモノでは無いですよね。

女性だって、男性同様にバリバリ働きたい人もいれば、ちょっとパートで働いてあとは家事メインの人、専業主婦で家庭に入りたい人だっているはずです。このように多様性を認める(笑)社会なら、労働参加率の男女比や、勤労所得の男女比は低くなります。逆に、貧しくて女性が必ずフルで働かなければならない国の場合、この項目は高くなります。

つまり、３．経済参画の項目は高い必要性の無い項目となりますね。